省エネ、断熱、創エネの「ZEH住宅」

ZEH住宅では、省エネ効果の高い設備を導入することで、一次エネルギー消費量を20％以上削減することが求められます。

この省エネ効果の高い設備というのは、具体的にいうと以下のようなものです。

・HEMS（家庭内のエネルギー消費や創エネを管理、コントロールして効率化を図るシステム）

・エコキュートなどの高効率な給湯機システム

・省エネ家電（エアコンや冷蔵庫など）

・LED照明

など。これらを取り入れることで、一次エネルギー消費量を抑えるだけでなく、設備性能が高くなるため、より快適な暮らしを実現することができるでしょう。

夏は涼しく、冬は暖かく過ごせることができれば、冷暖房に頼り過ぎない生活を送ることができますよね。だからこそ、ZEH住宅には断熱性能を高めることが必須。

具体的に言うと、

・外気温に左右されにくい高性能な断熱材を取り入れる

・結露しにくいサッシや窓の取付

などの工夫が必要となります。

創エネとは、エネルギーを創り出すということ。

主に、太陽光発電システムを導入し、電力を自家発電することで、家庭で使用する一次エネルギーを極力少なくしようという目的があります。

太陽光発電システムだけでなく、蓄電池を併用すれば、災害時にもある程度不自由なく暮らすことができるので、今とても注目度の高いシステムです。

ZEH住宅は、先にご紹介したとおり、断熱性に優れているので、年間通して快適な生活を送ることができます。

外はジメジメと暑い夏も、遮熱・断熱をしっかり施した室内であれば、室内温度が上昇しすぎないため、涼しくちょうど良い気温を保つことができます。

逆に寒い冬は、外の冷気が室内に伝わりにくいので、必要以上に暖房器具を使わなくても過ごしやすい室温を保つことができるのです。

自宅で過ごす毎日が、より快適に・心地よくなるので、家族みんながお家に帰りたくなる…そんな素敵な家になることでしょう。

前述したように、ZEH住宅は、外気温に左右されないように、断熱性能を高めるため、冷暖房をあまり使用せずとも快適に暮らすことができます。

月々の電気代というのは、4人家族の世帯では平均約14万円/年（2020年総務省統計）と言われていますので、少しでも削減することができれば、家計の負担を減らすことができますね。

寒い脱衣室から熱いお風呂に入るなど、急激な温度の変化によって起こる「ヒートショック」。

これは、室内であっても部屋ごとの温度が大幅に異なることが原因で起こります。暖かいリビングから寒い廊下に出るなど、意外と身近によくあることで起こり得るものなのです。

ZEH住宅であれば、断熱性能が高いため、部屋と部屋との温度差をとても少なくすることが可能です。

ヒートショックによって命を落とす人は、交通事故で亡くなる人のおよそ2倍と言われていますから、家族の健康を考えれば断熱性能を高めるということが、いかに重要かがわかりますよね。

また、寒い家では免疫力も下がり、風邪やアレルギー疾患にかかりやすくなるリスクが高まりますので、断熱性能の高い「暖かい家」で暮らすことが家族の健康維持に必要不可欠と言えるでしょう。

ZEH住宅では、エネルギーを自給自足します。

これは、普段の生活において、光熱費を節約することにもつながりますが、万が一の災害時にも役立てることができるのです。

たとえば、東日本大震災のときに起こった大規模停電。電力不足によって行われた「計画停電」などもありましたよね。

日本では、このような大災害がいつどこで起こるか分かりませんから、日ごろの備えが重要なのです。

ZEH住宅における太陽光発電システムもその1つ。蓄電池と併用することで、地震や台風などの災害時であっても電気を使用することができます。

家族の安心・安全を思えば、大きなメリットと言えるでしょう。

ZEH住宅は、BELS（ベルス）において、★4～5つを取得することができるので、資産価値が上がることもあります。

BELSとは、建築物省エネルギー性能表示制度と言われるもので、住宅の資産価値を評価表示する制度です。

もし仮に、住宅を手放すことになったとしても、BELSによって分かりやすく資産価値が示されれば、高値で売却することができるかもしれません。

ZEH住宅として認められるためには、先述したように様々な設備を導入しなければなりません。そのため、一般的な家よりもコストがかかることがあります。

しかし、そうは言っても長い目でみれば、光熱費を削減できたり、家族が健康になることで医療費の節約になったりするので、どちらが本当にお得であるかは、よく考えたうえで導入を検討しましょう。

ZEH住宅を新築またはリフォームした場合、補助金が受けられる制度があります。

ただし、補助金で受けられる額が毎年変更になるため、思っていたよりも実際受け取れる金額が少なかった…ということもあり得ます。

建築時には、補助金額についても確認しておきましょう。